眼瞼下垂(挙筋前転法/保険診療)

挙筋前転法が最善の手術(保険適用)

眼瞼下垂の手術方法

挙筋腱膜前転術

眼瞼下垂の保険診療とは 眼瞼下垂症は挙筋が瞼から離れている為に起こる病気ですが、(一部の先天的な眼瞼下垂は除きます)その程度は様々で、ほとんど無症状の人も居れば、強い頭痛や肩凝りに悩まされる方まで幅広いです。
重症の方は挙筋の位置が瞼の奥の方に遠く離れているので、簡単に引き寄せる事が難しく、保険手術の様に普通のメスで切ったのでは出血が多くてかなり難しい手術になります。そこで当院では無血手術が可能なレーザーメスを使って手術をします。殆ど出血しないので、瞼の奥に落ち込んだ見つけにくい挙筋であっても上手く探し出して瞼板に繋ぐことができるのです。難しい重症の眼瞼下垂ではレーザーメスが不可欠です。
ただし、レーザーメスは保険適応が無いので自費診療の手術になります。また、皮膚を切りたくないという希望を多くの方から頂戴します。保険手術は皮膚を切ることが義務付けられています。しかし、切らない方法でも保険手術に匹敵する効果を出す事ができます。それが当院の「スーパー埋没法」ですが、これもやはり自費診療の手術になります。
この様に、同じ挙筋前転法をするのにも、保険では認められていない器械やテクニックを駆使することで、より快適で確実な手術ができます。
  • 挙筋腱膜を切離1. 皮膚と眼窩隔膜を切開し、挙筋腱膜を切離する
  • 挙筋腱膜を引き出す2. 挙筋腱膜を引き出す(前転)
  • 瞼板を縫合3. 前転した挙筋腱膜と瞼板を縫合する
  • 瞼板に固定4. 前転した挙筋腱膜を瞼板に固定する

眼瞼下垂は瞼と筋肉との結合部分が徐々に緩んでくる為にまぶたを開ける力が弱くなる症状です。眼瞼下垂の手術では瞼板から離れた挙筋を瞼板の近くに縫いつけることで、挙筋の働きが良くなって目を開き易くする治療方法です。
皮膚を切る必要がありますが、挙筋が瞼板にしっかり固定されると楽に眼が開くようになります。

─ DOCTOR COMMENT ─

立花院長

保険診療と自費診療の違いについて眼瞼下垂症(挙筋前転法)の手術を保険で受ける場合には、いろいろな条件、制約があります。

①まず美容的な目的で手術を受ける事は出来ません。つまり本当は眼瞼下垂ではないのに、二重にしたいために眼瞼下垂を利用してはいけないという事です。診察してみて、確かに眼瞼下垂と診断されなければならないのです。また例え眼瞼下垂と診断されても、美容的な希望が多い場合は自費での治療となります。

②保険の場合は手術で使う器具や手術の方法が決められておりますので、それ以外の手技で手術をする場合は自費になります。
保険の手術では普通のメスを使って皮膚を切り、挙筋前転法を行うことになっています。レーザーメスを使った手術や、皮膚を切らない手術が保険で出来ないのはその為です。また、以前に別の病院で瞼の切開術を受けた方の場合は眼瞼下垂の修正手術を行う事になりますが、傷跡のために皮膚が固くなっており、内部は癒着しているために困難な手術になります。このような場合も特殊な手技で手術を行いますので、自費診療となります。

保険診療を選ぶ時のポイント眼瞼下垂の程度がそれほど重症ではなく(必ずしも症状の強さとは比例しません)、少しぐらいの皮膚を切る事を気にしないのであれば保険で受ける方が断然よいと思います。保険の手術だからと言って、見た目の出来具合を完全に無視する訳ではありません。当院では、瞼が最も開き易くなる、無理のない位置に二重を設定して挙筋を前転する事によって、見た目も自然に仕上げます。

こんな方におススメです。

  • 眼瞼下垂の症状はあるが軽度と言われた
  • 最近、いつも目が閉じかけていて、眠たそうだと言われる
  • まぶたが瞳にかかっていて見えづらい
  • 額に深いシワが増えてきた
  • 費用が心配で保険診療の範囲で治療したい
  • 腫れやダウンタイムがある程度あっても治療費を抑えたい

施術の流れ

  • 1.

    診察・カウンセリング・血液検査(手術のご予約)

  • 2.

    治療

    • 局所麻酔による日帰り手術を行います。
    • 保険診療の場合は通常のメスを使用します。
  • 3.

    帰宅

    • 安静後はそのままお帰り頂けます。
  • 4.

    経過観察

    • 7日後に抜糸します。
    • 手術後の腫れは2週間ぐらいで引きます。

手術後の注意点

  • しばらく冷やしてから薬を塗って帰宅していただきます。
  • 内服薬と塗り薬、痛み止め、点眼薬などをお渡しします。

眼瞼下垂の手術費用(保険診療)

両目 片目
3割負担の場合※ 45,000円程度 22,500円程度

※後期高齢者の方の場合:1割から3割負担 (上限負担金額は各保健資格内容により変わります)生活保護を受けている方や母子家庭の方などは無料で手術を受けられる場合がございますので、まずはカウンセリングでご相談ください。

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